ラジオを売るということ(3)

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電通、「2005年日本の広告費」発表[2006.02.20]
電通は2月20日、国内の総広告費と、媒体別、業種別広告費を推定した
「2005年日本の広告費」を発表した。
2005年(1月~12月)の国内の総広告費は5兆9625億円で、前年比101.8%となり、
前年比103.0%で4年ぶりの増加となった2004年に引き続き、前年実績を上回った。
媒体別に見ると、2004年に続きインターネット広告の伸びが高く、前年比154.8%の
2808億円となり、総広告費における構成比は2004年の3.1%から4.7%に上昇した。
(中略)
その一方、テレビ広告費は前年比99.9%に微減、新聞広告費も前年比98.3%と
減少している。
2004年広告費でインターネット広告に追い抜かれたラジオ広告も99.1%と減少した。

だから、そげん強調して書くなって。
と思わず突っ込んだ。そげん既存メディアの広告費減少がニュースか?
そう思わずにいられないのです。
まず思うのは「広告費」…つまり「費用」の増加をこのニュースが扱っていること。
僕が非常に疑問なのは、「インターネット広告」の相場って定まっているのか?
ということ。
他のマスコミ媒体というのは、限られた媒体ですので値段に大きな高低はない。
ラジオなら大体相場がどんくらいか?っちゅうのはホームページに明確に記されている。
→参照: RABJ 日本ラジオ広告推進機構
つまり大体どんなもんなのか?おおよその予算組み立てというのはしやすいとです。
テレビもGRPという考え方でCMを打つので大体予算は見える。
(詳しい説明はめんどーなのでヤメ)
つまり、ネットの広告費用が増えたからって広告そのものの数が増えたかどうか?は
この統計からはわからんとです。だって需給バランスで広告の単価が上がってるかも
しれんっちゃけんさ。需要が増えりゃ、金額もハルさ、そりゃ。
このニュースを通じて、落ち目の代名詞となっているラジオ媒体や、今年の落ちが顕著な
新聞はもう必要の無い古臭い媒体なのか?というと、そりゃ違うやろ!?と思うとです。
つまり各媒体にはそれぞれメリット・デメリットがあり、重要なのは
「スポンサーである顧客のニーズにあった媒体構成」を構築してあげることなのです。
それを「ラジオは使えねー」とか「新聞は効果ねー」などと、
一部の知ったかぶり広告マンが喧伝するので過小評価を受けるのです。
ラジオや新聞といった既存媒体がね…。
新聞の広告担当者も当てはまるでしょうが、
「2年連続で落ち込んでいる」…などと喧伝されている対象の全国のラジオ営業マンよ。
この統計発表が誤って認識・活用されていることを、
しっかりとお客様に対し正さなければなりません。これは非常に重要なことです。
と同時に、誇りを持って高値をつけましょう。それだけの効果があり国民の共有財産である
電波の利用権を販売しているのですから。下手なダンピングは自らの媒体効果の否定を
意味すると言えます。
インターネットが出現したことは僕たちの生活を大きく変えましたが、これはあくまで
インフラが増えたに過ぎず、どう組み合わせたら最も効果的な情報提供ができるのか?を
追究しつづけなあかんのやなかろうか?そう思ってやみません。


ただ、大事なのは「誇りを持つこと」と「ネットを否定すること」は全くの真逆です。
インターネットの威力は、やはり絶大であり最も効果的に利用することを
自他共に追究しなければならないのです。
放送局には一方で「放送絶対視主義の人間」が相変わらず多いです。
「癒合?」「淘汰?」「ありえんでしょ!」とのたまう連中が多い。
それはウソ。このままの態度で仕事に臨み続けたら各放送局のラジオは
間違いなくネット環境に飲みこまれます。
今も、ネットラジオ聞きながらこのブログ書いてるし(^^)ゞ

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